DNAデータベース構築へ。警察庁が導入検討（H16.9.17）
警察庁は、事件発生現場で採取された血液や毛髪、体液などのDNAや、容疑者のDNAのデータベース構築へ向けた検討を開始すると発表した。このデータベースが運用開始されれば、犯罪捜査において容疑者特定が容易になると期待される。
DNAや指紋などの「個人情報」をデータベース化するという事に対して、日本でもっとも敏感な朝日新聞は、以下のように伝えている。
遺伝情報を記すＤＮＡは「究極の個人情報」ともいわれ、蓄積された情報保護のあり方をめぐって批判も予想される。
(H16年9月17日asahi.comより）
「批判も予想される」ではなく、明らかに朝日新聞が批判を「煽って」いる。まったくこのアホウは何を考えているんだか。警察庁は、データベース化するDNAは、「捜査の過程で得られた、記号化されたＤＮＡ型情報で、病気や体質にかかわるような遺伝情報は含まれない」（警察庁幹部）と言っているので、個人の「特性」を推察できるような情報は含まれない。犯罪捜査に使うだけなので、その個人さえ特定できればよいのだから、必要以上の情報を持つ理由もないし、管理するのも大変になるだけだ。警察がこのようなことに労力を割くとはとうてい思えない。万が一、DNA情報の全てがデータベース化されたとしても、だから何だというのだろう。そのことで犯罪の解決が早くなり、そして犯罪抑止に繋がり、この日本から悲惨や不幸が少しでも減るのであれば、筆者は喜んでDNA情報を提供するだろう。
おそらく、新聞社で最も多くDNA情報を採取されるのが朝日新聞だとわかっているから、このように反対するのだろう。過去の事件を見ればわかることだが、朝日新聞社は犯罪者の巣窟である。朝日新聞の社員のほとんどのDNAが採取されて、自らの一物の”短小”さや、半島系の遺伝が多いことなどが公になることをおそれているに違いない。まったくお粗末で哀れな連中である。
朝日新聞社社員よ。我々は半島系だと言うだけで差別したりしないし、一物が小さくてもそれを補うテクニックをレクチャーしてやるから、そんなに卑屈になるな。自分の事が公になったとして、だからどうだというのだ。自分自身のアイデンティティをしっかり自覚し、堂々としていれば良いではないか。
アッサヒ新聞社は、日本国内にいる全ての人間のDNA情報をデータベース化することを提案する。日本に定住している者にはDNA登録を義務づけ、国内で出生した者は、出生児に血液サンプルを採取し、DNA情報を登録する。来日する外国人に対しては、ビザが必要な者のみ、唾液を採取し、DNA登録を行う。こうすれば、ほとんどの犯罪において犯人、もしくは関係者を特定できるようになる。また、DNA情報の登録のみならず、身体のどこかにICチップを埋め込んでおいて、その個人がいつ、どこにいたかをトレースできるようにすれば大きな犯罪抑止に繋がるし、なにか事件が発生したときも、ほとんど全ての事例ですぐに解決することだろう。
もし、上記のような運用がなされていれば、先日愛知で発生した一家四人殺害放火事件も、2000年12月30日に発生した世田谷一家四人殺害事件もすでに解決しているに違いない。どんな犯罪でも、瞬時に犯人がわかってしまうようなシステムを構築していれば、計画的な犯罪は激減することが予想される。衝動的な犯罪は抑止できないだろうが、解決が早くなることは間違いない。
この日本から悲劇と不幸が少しでも減るのであれば、DNA情報程度なら喜んで提供しよう。特に、子供が犠牲になるような事件だけは、どんなことをしても防ぎたいと切に願う。
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| ブラックマーケット情報 |
| 円相場 360円固定 |
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